【ホンヨミ！】YouTube民主主義【戸高】

　この本は木曜3限の授業レポートのために読んだものです。ちなみにレポートもここの内容を使っていますが、僕、戸高功資が書いたものなので一切コピペじゃなく著作権は僕にありますのでご了承を。

私はまずこの『YouTube民主主義』を読む以前に期待していたことは、2006年に登場したYouTubeという動画共有サイトによって、これまでのメディアとは違い、情報を誰でも動画で発信することが可能になったために、新たな民意の形成がなされ、大きく世論が変化しているといったことが、YouTubeとは違った他のメディアも絡めて詳細に書かれているものだと思っていた。
　しかし、実態は、河内先生が実際にアメリカに滞在していた際に、体験した、アメリカ社会の現状や、政治的意識、日米外交、や創造都市論といったように、期待していた内容とはかけ離れていた。
　とはいうものの、主に本著の冒頭に記述されていた、YouTubeを利用した米国大統領選挙戦に関する記述、「Eデモクラシー」の内容や、人は自分が知りたい情報しか検索しなくなるのか？といった問題意識は、日々私がゼミで学習している内容（私はメディアコムのクリエイティブ産業を研究するゼミに所属している。）と重なる部分もあったので、そちらを重点的に、今回のレポートでは述べさせていただく。

　YouTubeやニコニコ動画といった動画共有サイトから、個人ブログ、またmixiといったSNS個人が動画で、文章で気軽に情報を発信し、またその発信した内容に対してフィードバックをもらい、議論することが可能なツールを利用しているユーザーの数は年々増えている。mixiの利用者数は1500万人を越え、2008年9月にForbesにより発表された現在のウェブサイトのユニークユーザー数ランキングで、YouTubeは第6位、7480万を越えている。
　このように、個人での情報発信が世界レベルで盛んになっている中、今最も注目を浴びているメディアがtwitterである。twitterは140文字以内で今あなたが何をしているのかということを気軽につぶやくことが可能な「ミニブログ」である。
　もちろんこのtwitterを、従来のブログよりも簡易的に利用できるといった観点から単にユーザー同士の娯楽的交流に使っている人も多いが、アメリカでは、本著でも書かれていたように、YouTubeを選挙活動に積極的に利用し、黒人初の大統領に上り詰めたバラク・オバマ氏やアメリカ政府自体がtwitterを利用しており 、twitterの持つ即時性や相互交流性を利用し、政治活動に活かしている。
　こういったように、政府ぐるみで、従来政治的活動が民に伝えられるのは遅いといった問題を改善するために、英国ではtwitterを選挙活動から普段の政治活動まで多くの議員が取り入れている。だが日本ではあまり利用が進んでいないのが現状だ。
　そこには、日本の選挙法が絡んできているのも1つの課題として存在しているだろう。現行の日本の選挙法ではネット利用が禁じられている。その弊害もあってか、twitterを利用している議員はごくわずかだ。
　しかし、そんな保守的な日本でもtwitterを利用している議員はいる。自民党の橋本岳議員がその例だ。橋本さんは政治を身近に感じてもらえるようにと、twitterの利用を始めた。先ほども述べたが、日本に限らず、国の政治的方針が、国民に伝わるまではどうしてもタイムラグが生じ、国の決定事項と国民の要求がずれてしまうことが多い。その結果たとえば最近話題になっている児童ポルノ法案はその典型例だ。
　また、数多くのシンポジウムや検討会の実況中継をtwitterでこなし、Tsudaるといった言葉まで作り上げたネットジャーナリスト津田大介氏のように、twitterを利用した新たなジャーナリズムが生まれる兆しもある。

　こういったように、さまざまな即時性を持った相互コミュニケーションツールの誕生によって、ネットを通じた民意、「Eデモクラシー」が急激に加熱し始めている。日本でも、twitterが政治的情報を発信するに当たり、もっとも国民に近く、即時性のあるメディアだということが浸透すればさらに利用する議員は増えてくるだろう。
　急速に台頭してきた「Eデモクラシー」の中で、本著内で書かれていた、「皆がそう言っている」からある情報を確信する。また、人間が根本的に持つ「聞きたい情報を信じたがる」といった傾向がさらに加速度的に進展していくだろう。
　われわれも新たに台頭してきたメディアに踊らされるのではなく、自分なりの信念を持ち、情報を自分でハンティングしに行き、見極めるといった、「Eリテラシー」をこれからの時代は持たねばならない。